近年は以前にもまして「地震に強い家」を意識する方が多くなっていて、マイホームを探すお客様はほとんどの方がチェックされます。地震に強い建物の工法には「耐震」「免震」「制震」がありますが、それぞれの違いや、耐震等級のことをご存じでしょうか？ 一口に「地震に強い家」と言っても、種類や強さにはいくつかの種類があります。今回は耐震・免震・制震の違いと耐震等級についてご説明します。
●耐震・免震・制震の違い
地震対策は「耐震」「免震」「制震」の３種類に大別され、耐震住宅、免震住宅、制震住宅とは、それらの構造を取り入れた住宅のことを言います。
「耐震」とは主に壁と柱の強度を上げて揺れに耐えるようにした構造です。建物が倒壊する恐れが低く、地震対策として最もコストがかからない点がメリットですが、揺れを抑えることはできないため家具の転倒や落下は避けられず、また上層階になるほど揺れが激しくなることがデメリットと言えます。
「免震」は建物と基礎との間に積層ゴムやダンパーを設置することで、地震の揺れを伝わりにくくする構造のことを言います。揺れが大幅に抑えられるので建物の損傷や内部のダメージが少なく、上層階の揺れも大きくならない点がメリットです。工事費や定期点検などの費用がかかることや、縦揺れの地震では効果が発揮されにくいといった点がデメリットになります。
「制震」とは耐震構造の建物の内部に制震装置を入れて揺れを吸収する構造のことで、上階ほど揺れが増幅する高層ビルやタワーマンションに多く用いられます。耐震構造より揺れが抑えられるだけでなく、台風などの強風による揺れにも有効です。デメリットとしては耐震構造に比べて費用がかなり高くなる点が挙げられます。
●耐震等級とは？
マイホーム探しを始めると「耐震等級」という言葉を目にすると思います。耐震等級というのは、地震に対する建物の強度を示す指標のことです。地震大国の日本に住んでいると、地震の心配をしないわけにはいきません。地震で亡くなった方の死亡原因の多くが、建物の倒壊によるものと言われますから、マイホームを購入するとなれば、家族や生活を守ってくれる耐震性の強い家にしたいと考えるのは当たり前です。そこでチェックしたいのが耐震等級です。平成12年6月に施工された品確法（住宅品質確保促進法）で設けられた表示基準で、建物の耐震性能によって3段階に分かれています。建築基準法では耐震等級1を満たすことが家を建てる条件になっていて、数字が大きいほど建物の耐震性能が高くなります。
【耐震等級1】
建築基準法で定められた最低限の耐震性能と言えます。100年に一度クラスの地震（震度6～７阪神淡路大震災など）で倒壊・崩壊しない強度とされていますが、破損や傾きなど大きなダメージを受ける可能性は高いです。
【耐震等級2】
耐震等級1の1.25倍の強度があります。「長期優良住宅」の認定基準にもなっています。災害時の避難場所として指定される学校や病院などの公共施設は、必ず耐震等級2以上の強度を持つことが定められています。
【耐震等級3】
耐震等級1の1.5倍の耐震強度があることを示しています。災害時の活動拠点となる消防署や警察署が耐震等級3で建設されています。
もし大きな地震が来た場合、建物が倒壊しなくても、傾いたり半壊したりしてしまえば住み続けることが出来なくなってしまうので、建物の強度は気にしておきたいですね。とはいえ、地震から大切な家族の命やマイホームを守るには、建物自体の強度だけでなく建物を建てる地盤も重要なので、耐震等級だけにとらわれず、地盤の状態、建物の構造や高さなど総合的に判断するようにしてください。
耐震等級の認定は、ただ基準を満たす建物を建てるだけではダメで、住宅性能評価機関に申請を出し、審査に合格すると「耐震等級3」などの認定を取得することができます。申請料は20万円～30万円が相場なので、決して少ない金額ではありませんが、長期優良住宅の認定を受けて税制面の優遇を得る、地震保険で耐震等級割引が適用されるなど、人によってお得になる場合もあります。
また、住宅会社の広告で「耐震等級3相当」と書かれているのをよく見かけますが、これは「耐震等級3と同等の性能だが、耐震等級の認定は取得していない」という意味で記載されています。ただ実際に同等の性能があるか確認されていないケースも多いので、言葉だけに惑わされないようにしましょう。
今回は耐震・免震・制震の違いと、耐震等級についてご説明しました。安心して暮らせるマイホームにするためには、ご自身で耐震に関する基本的な知識を持っておくことも大切だと思います。今回の内容がマイホーム探しの参考にしていただければ幸いです。ご不安なことがありましたら、どんなことでもお気軽にご相談ください。
